マンション投資は、家賃収入を得ながら資産形成を考えられる方法です。将来の収入源を増やしたい人にとって、投資用マンションは魅力的に見えるかもしれません。
一方で、マンション投資で後悔する人もいます。よくある原因は、「家賃収入が入る」という良い面だけを見て、空室、家賃下落、修繕費、管理費の上昇などを十分に確認していないことです。
この記事では、マンション投資で後悔しやすい人の共通点と、検討前に確認したい注意点を解説します。
家賃収入だけを見て判断してしまう
マンション投資で後悔しやすい人の特徴として、家賃収入だけを見て判断してしまうことがあります。
たとえば、「毎月家賃が入る」と聞くと、安定した収入のように感じます。しかし、実際には管理費、修繕積立金、賃貸管理手数料、固定資産税、設備交換費などの支出があります。
家賃収入から支出を引いた後に、どれくらい残るのかを確認しなければ、本当の収支は見えてきません。
マンション投資では、家賃の額面ではなく、手元に残る金額を見ることが大切です。
空室リスクを軽く考えている
マンション投資で避けて通れないのが空室リスクです。入居者がいる間は家賃収入がありますが、退去して次の入居者が見つからない期間は、家賃収入が止まります。
それでも、管理費や修繕積立金などの支出は続きます。空室が長引けば、その分だけ収支は悪化します。
特に1室だけを所有するワンルームマンション投資では、その部屋が空室になると家賃収入がゼロになります。空室が1か月、3か月、6か月続いた場合でも、生活に大きな影響がないかを考える必要があります。
家賃が下がらない前提で考えている
購入時に想定されている家賃が、将来もずっと続くとは限りません。築年数が経つと、同じ家賃では入居者が決まりにくくなることがあります。
また、周辺に新しいマンションが増えたり、エリアの人気が変わったりすると、家賃を下げなければならない場合もあります。
家賃が少し下がるだけでも、長期で見ると収支に大きく影響します。シミュレーションを見るときは、家賃が下がった場合も確認しておきましょう。
修繕費や設備交換費を見落としている
マンションは、時間が経つほど修繕が必要になります。建物全体の大規模修繕だけでなく、室内設備の交換も考えておく必要があります。
たとえば、エアコン、給湯器、換気扇、キッチン設備、水回り設備などは、長く使ううちに交換が必要になることがあります。
退去後には、壁紙の張り替え、クリーニング、床の補修などが発生する場合もあります。こうした費用を見込まずに収支を考えると、想定より手元に残らないことがあります。
サブリースや家賃保証をよく確認していない
投資用マンションでは、サブリースや家賃保証の説明を受けることがあります。空室時でも一定の賃料が入るように見えるため、安心感があるかもしれません。
しかし、サブリース契約では、保証される賃料が将来見直されることがあります。また、契約内容によっては、解約条件や免責期間なども確認が必要です。
国土交通省の賃貸住宅管理業法ポータルサイトでも、サブリースでは家賃の見直しや契約解除の条件など、リスクやデメリットの説明が不十分なまま契約してしまうトラブルがあると説明されています。
「家賃保証」という言葉だけで安心せず、契約書の内容を必ず確認しましょう。
営業トークをそのまま信じてしまう
投資用マンションの説明では、「老後の備えになる」「安定収入が期待できる」「資産形成に向いている」といった言葉が使われることがあります。
もちろん、条件が合えばマンション投資が将来の選択肢になることはあります。しかし、投資である以上、必ず利益が出るわけではありません。
国土交通省は、投資用マンションの販売などに関する悪質な勧誘について注意喚起を行っています。不確実な将来利益を断定する説明や、しつこい勧誘には注意が必要です。
「この物件なら失敗しない」「必ず値上がりする」「今決めないと損をする」といった説明を受けた場合は、その場で判断しないことが大切です。
将来売ることを考えていない
マンション投資は、購入して家賃を得るだけでなく、将来売却する可能性もあります。売却時の価格によって、最終的な損益は大きく変わります。
築年数が経つと物件価格が下がることがあります。不動産市況や金利環境、周辺の賃貸需要によっても、売却しやすさは変わります。
購入時には、家賃収入だけでなく、「将来売るなら誰が買うのか」「どのくらいの価格で売れそうか」も考えておきましょう。
後悔を避けるために確認したいこと
マンション投資で後悔を避けるには、良い面だけでなく、悪い場合のシミュレーションを見ることが重要です。
- 空室が続いた場合の負担
- 家賃が下がった場合の収支
- 修繕費や設備交換費
- 管理費・修繕積立金の上昇
- サブリース契約の条件
- 将来売却する場合の価格
- 複数社を比較したかどうか
マンション投資は、家賃収入を得られる可能性がある一方で、不動産を持つ責任も伴います。
後悔しないためには、「よく見える資料」だけで判断せず、空室・家賃下落・修繕費まで含めて確認することが大切です。複数の会社や物件を比較し、自分の生活設計に合うかどうかを冷静に判断しましょう。
出典:国土交通省 投資用マンションについての悪質な勧誘電話等にご注意ください/国土交通省 賃貸住宅管理業法ポータルサイト





